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学会組織

学会組織図・メンバー

委員会・担当・認定機構

常任委員会・担当、臨時委員会・担当の各詳細についてはリンクをクリックしてご確認ください。
常設委員会・担当
総務担当
担当理事 八田 一利 千葉工業大学
外山　みどり （独）労働安全衛生総合研究所
財務担当
担当理事 三林 洋介 東京都立産業技術高等専門学校
岡田 明 大阪市立大学大学院
広報委員会
委員長 吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
副委員長 下村　義弘 千葉大学
幹事 大内　啓子 （財）日本色彩研究所
委員 岩切　一幸 （独）労働安全衛生総合研究所
榎原　　毅 名古屋市立大学大学院
酒井　一博 （財）労働科学研究所
松田　文子 （財）労働科学研究所
事業計画
  1. 理事会、支部、委員会、研究部会などと連携・協力のもと、ホームページを中心に広報活動を推進することによって人間工学の普及に努める。
  2. グッドプラクティスデータベース（GPDB）の取り組みを継続し、さらなる人間工学の実践事例公開を通して認知度向上へ努める。
  3. 人間工学関連リーフレットの更新・配布、学生・企業の架け橋プロジェクトなど推進中の広報活動をさらに発展、推進する。
  4. 平成22年4月に全面的リニューアルを実施したホームページに関しては、ニーズ対応委員会と連携して、コンテンツの充実、機能の追加、そしてホームページの運用プロセスをさらに整備し、軌道にのせるための活動を推進する。
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編集委員会
委員長 小松原　明哲 早稲田大学
副委員長 三澤　哲夫 千葉工業大学
委員 青木　洋貴 東京工業大学
澤　貢 （財）鉄道総合技術研究所
篠原　一光 大阪大学
鈴木　玲子 埼玉県立大学
外山　みどり (独)労働安全衛生総合研究所
高尾　秀伸 神奈川工科大学
竹内　由則 防衛省航空医学実験隊
富田　豊 慶應義塾大学
舩田 眞理子 白鴎大学
細野　直恒 沖コンサルティングソリューションズ（株）
中西　美和 慶應義塾大学
山下　利之 首都大学東京
横山　清子 名古屋市立大学
事業計画
  1. 学会誌「人間工学」の年6号分の通常の編集・発行業務を行う。
  2. 投稿原稿の査読に関して、査読の質を高めつつさらなる効率化と迅速化をはかる。
  3. 人間工学領域発展のための場としての学会誌のあり方について検討し、順次実現する。
  4. 編集委員会のホームページを充実させ、学会員ならびに論文投稿者の利便をはかる。
  5. その他、編集委員会所掌業務への迅速な対応をはかる。
  6. 平成23年度の編集委員会は、これまで通り奇数月開催を予定し、偶数月には電子編集委員会を開催する。
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学会誌の紹介
国際協力委員会
委員長 堀江　良典 日本大学
副委員長 小谷　賢太郎 関西大学
委員 岡田　有策 慶応義塾大学
大須賀　美恵子 大阪工業大学
土屋　和夫 日本アイ・ビー・エム（株）
富田　豊 慶応義塾大学
藤田　祐志 （株）テクノバ
青木　洋貴 東京工業大学
栗谷川　幸代 日本大学
佐藤　望 近畿大学
鳥居塚　崇 日本大学
中西　美和 慶應義塾大学
事業計画
  1. ESK/JES Joint Symposium 2011,Tokyo, Japan(第52回大会*早稲田大学)の JES窓口として会員参加への協力
  2. IEA理事会(4月2～3日)への参加　Grahamstown(South Africa)
    国際協力委員(藤田・鳥居塚委員)がJESからのcouncil memberとして3名分の投票権執行
  3. 国際協力活動およびその他
    • IEAアワード申請への協力
    • IEA内の各委員会(特にPSE委員会:藤田委員長)への協力
    • 学会内各委員会などへ国際協力委員としての参加
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IEA News Letter
ISO/TC159国内対策委員会
委員長 横井　孝志 （独）産業技術総合研究所
副委員長 吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
委員 青木　和夫 日本大学大学院
柳堀　朗子 千葉県健康福祉部 兼 千葉県衛生研究所
持丸　正明 （独）産業技術総合研究所
久本　誠一 （独）製品評価技術基盤機構
石川　文武 前・(社)日本農業機械化協会
森村　 茂雄 日揮（株）
山本　栄 東京理科大学
福住　伸一 日本電気（株）
中野　義彦 中野人間工学コンサルタンシー
堀野　定雄 神奈川大学
久武　雄三 東芝モバイルディスプレイ（株）
藤本　浩志 早稲田大学
加藤　象二郎 愛知みずほ大学大学院
横山　真太郎 北海道大学大学院
倉片　憲治 （独）産業技術総合研究所
佐川　賢 日本女子大学
米村　俊一 ＮＴＴサイバーソリューション研究所
斉藤　進 （財）労働科学研究所
オブザーバー 氏家　弘裕 （独）産業技術総合研究所
佐藤　洋 （独）産業技術総合研究所
久保　寛之 経済産業省産業技術環境局
中久木　隆治 （財）日本規格協会
事業計画
ISO/TC159（人間工学）分野の規格の提案、作成、審議、ならびに人間工学JIS規格の作成、普及・啓蒙のための活動を行う。
  1. 会議：全体会議4回､分科会延べ50回前後開催予定
  2. 予定されている主な審議項目
    • SC1 (人間工学の一般原則)
      • ISO/FDIS 26800「人間工学－人間工学の一般的方法、原則および概念」の審議
    • SC3 (人体寸法と生体力学)
      • ISO/NP TR12295「人間工学－ISO11228シリーズ活用のためのガイドライン」の審議
      • ISO/NP TR12296「介護業務等従事者のためのマニュアルハンドリング」の審議
      • ISO/DIS 15535「人体寸法データベース構築のための一般的要求事項」の審議
    • SC4 (人間とシステムのインタラクション)
      • ISO9241シリーズ規格「人とシステムのインタラクション関連規格」の審議
      • ISO/CD 11064-4「コントロールセンターの人間工学設計－ワークステーションの配置と寸法」の審議
      • ISO/NP TS20282-3「日用品の使いやすさ－消費生活製品のための試験方法」の審議
    • SC5 (物理的環境の人間工学、特別な配慮を必要とする人々のための物理環境)
      • ISO/AWI 7726 「温熱環境の人間工学‐物理的質の計測のための装置」
      • ISO/NP 16077「物理環境の人間工学－被験者を用いた室内空気質の評価方法」の審議
      • ISO/NP 16418　「温熱環境の人間工学‐温熱環境に対する人の動的反応を予測する数学モデル」
      • ISO/AWI 16594 「温熱環境を緩和する作業訓練のためのガイドライン」
      • ISO/AWI 24504 「人間工学 – アクセシブルデザイン – 製品や公共案内における発話時の音圧レベル」
      • ISO/DIS 28802 「物理環境の人間工学 – 環境およびヒトの反応の物理的計測に係る環境調査による評価」
      • ISO/DIS 28803「物理環境の人間工学 -特別な要求が必要な人々への国際標準の適用」
    • TC159/WG2 (特別な配慮を必要とする人々のための人間工学)
      • ISO/TR22411「高齢者・障害者のニーズに配慮するために製品及びサービスの規格へISO/IECガイド71を適用するための人間工学データとガイドライン」第2版作成
  3. 国際会議予定
    • TC159総会(2012年2月：ブラジル）他各SC、WGの会議複数予定
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人間工学規格
表彰委員会
委員長 阿久津　正大 玉川大学
副委員長 矢口　博之 東京電機大学
幹事 國澤　尚子 埼玉県立大学
委員 三林　洋介 東京都立産業技術高等専門学校
小谷　賢太郎 関西大学
渡邉　裕 日本セルロース（株）
鴻巣　努 千葉工業大学
事業計画
  1. 委員会開催
    委員会を5回開催する。そのほかに随時電子メールで討議を行い､下記の活動を進める。
  2. 活動内容
    1. 表彰制度の新設、整備等に資するために､他学会等の表彰制度に関わる情報を収集する。
    2. 既存の表彰制度の見直し・整備を継続して行うとともに、広報委員会と連携して人間工学製品や人間工学実践活動に対する表彰制度の創設を目指す。
    3. 新設された「日本人間工学会論文賞」の受賞候補論文を選考するとともに、表彰の準備を進める。
    4. 第52回大会・社員総会時に平成23年度(第4回)「日本人間工学会功労賞」の受賞者に対する授与式を行う。また平成24年度(第5回)同賞の受賞候補者を選考するとともに､表彰の準備を進める。
    5. 第52回大会・社員総会時に平成23年｢大島正光賞｣｢研究奨励賞｣の受賞者に対する授与式を行う。また平成24年｢研究奨励賞｣の受賞候補論文を選考するとともに、表彰の準備を進める。
    6. 第52回大会における「日本人間工学会優秀研究発表奨励賞」の受賞者を選考し､表彰を行う。また第53回大会における同賞受賞者の選考に向けて準備を進める。
    7. 日韓シンポジウム関係者の表彰準備を進め、第52回大会時に表彰を行う。
    8. 国際表彰に関して､国際協力委員会と連絡を密にしてIEAからの推薦依頼等について対応する。また国際協力委員会と連携し、本学会HPで各種アワードの紹介・推薦募集等の広報活動及び本学会が候補者を積極的に推薦できる仕組みを整備する。
    9. 表彰委員会HPを開設し、表彰に関する広報活動を積極的進める。
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安全人間工学委員会
委員長 芳賀　繁 立教大学
副委員長 首藤　由紀 社会安全研究所
委員 青木　和夫 日本大学大学院
小松原　明哲 早稲田大学
佐相　邦英 電力中央研究所
中西　美和 慶應義塾大学
事業計画
  1. 隔月で委員会を開催し，安全問題にかかわる人間工学会の様々な活動に関する提言，助言，実務を行う。
  2. 安全人間工学研究部会の運営をサポートする。
  3. 東日本大震災に関連した防災および安全上の諸題に関して人間工学の立場からの意見をとりまとめる。そのための意見集約方法，意見表明方法について，早急に検討を開始する。
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安全人間工学研究部会　ホームページ
日本学術会議担当
担当理事 大須賀　美恵子 大阪工業大学
担当 芳賀　繁 立教大学
青木　和夫 日本大学大学院
事業計画
  1. 日本学術会議との連携の拡充
    日本学術会議から発信される情報は随時日本人間工学会のHPに掲載するとともに､日本学術会議主催の諸活動に積極的に参加する。
  2. 日本学術会議主催の安全工学シンポジウムへの協力
    安全工学シンポジウム2011（幹事学会:機械学会、2011年7月7日、8日、機械振興会館）の開催に協力する。
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周辺領域のお知らせ
横断型基幹科学技術研究団体連合担当
担当理事 青木　和夫 日本大学大学院
担当 山本　栄 東京理科大学
酒井　一博 （財）労働科学研究所
加藤　象二郎 愛知みずほ大学大学院
事業計画
  1. 横断型基幹科学技術団体連合のコンファレンス（2011年11月28～29日、石川県能美市）等の活動に積極的に参加する。
  2. 会誌「横幹」第5巻第2号、第6巻第1号の編集を行う（編集副委員長：青木和夫）。
  3. 学会員への広報を積極的に行う。
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周辺領域のお知らせ
人間工学専門家認定機構
機構長 青木　和夫 日本大学大学院
副機構長 福住　伸一 日本電気（株）
事務局長（総務） 堀江　良典 日本大学
幹事 宇賀神　博 武蔵野大学
三林　洋介 東京都立産業技術高等専門学校
藤田　祐志 (株)テクノバ
松田　文子 (財)労働科学研究所
松本　啓太 富士通（株）
三澤　哲夫 千葉工業大学
横井　元治 (株)本田技術研究所
吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
事業計画
  1. 資格認定試験を実施する
    • 資格認定試験（A方式試験）を年1回、筆記試験免除条項の適用（B方式試験）を年1回実施する。
    • 準専門家・人間工学アシスタント試験を年４回程度実施する。
    • A方式試験：2011年9月9日(金)　東京
  2. 定期総会、講演会、幹事会を開催する
    • 総会　 日時：2011年4月22日(金) 14:00～14:30
      会場：中央大学駿河台記念館 320号室
    • 講演会　日時：2011年4月22日(金) 14:30～15:15
      会場：中央大学駿河台記念館 320号室
    • 講演：申　紅仙　（常磐大学　人間科学部）
      演題： 「自然災害と人間工学」
      緊急意見交換会「今、人間工学専門家と日本人間工学会は何をすべきか」
    • 日時：2011年4月22日(金) 15:30～17:00
      会場：中央大学駿河台記念館 320号室
      幹事会（2回開催予定）
  3. 再認定を促進する
  4. シンポジウムを開催する。
    日本人間工学会第52回大会（東京）においてシンポジウム「人間工学専門家の役割と実践」を行う。
  5. 機構ホームページ、会報、学会大会、広告等を活用して会員の交流と本制度の対外アピールに努める。
  6. 人間工学グッドプラクティスデータベース作成に積極的に協力する。
  7. IEA専門家教育委員会の活動に協力する。
  8. 学会内組織、他学会、他の資格認定組織との連携を行う。
  9. CPEセミナーを開催する。
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人間工学専門家認定機構　ホームページ
認定専門家を目指す方
臨時委員会・担当
ウェブアクセシビリティ支援委員会
委員長 青木　和夫 日本大学大学院
委員 榎原　毅 名古屋市立大学大学院
斉藤　進 （財）労働科学研究所
佐川　賢 日本女子大学
永野　行記 富士通（株）
福住　伸一 日本電気（株）
藤田　祐志 (株)テクノバ
堀江　良典 日本大学
横井　孝志 （独）産業技術総合研究所
吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
事業計画
国際人間工学連合（IEA）のホームページをリニューアルし、JIS X 8341-3（高齢者・障害者等配慮設計指針-情報通信における機器、ソフトウェア及びサービス－第3部：ウェブコンテンツ）等を利用し、ユーザビリティやアクセシビリティなどの人間工学的な配慮を行ったウェブサイトを作成するための支援を行う。
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薄型テレビの視聴に関する人間工学ガイドライン検討委員会
委員長 窪田　悟 成蹊大学
委員 五十嵐　陽一 パナソニック液晶ディスプレイ(株)
梅津　直明 (株)東芝
岸本　和之 シャープ(株)
北島　洋樹 (財)労働科学研究所
合志　清一 工学院大学
斉藤　進 (財)労働科学研究所
中枝　武弘 ソニー(株)
中村　芳知 三菱電機(株)
芳賀　秀一 ソニー(株)
久武　雄三 東芝モバイルディスプレイ(株)
松本　達彦 ソニー(株)
吉武　良治 日本アイ・ビー・エム(株)
事業計画
  1. 19年度より産官学で実施されている液晶ディスプレイの省電力化に寄与するための人間工学的な調査研究の成果に基づき、家庭における液晶テレビの好ましい視聴条件・視聴環境に関するユーザーとメーカー双方の便益に資するガイドライン策定を目指す。
  2. 23年度はこれまでの調査研究の成果を具体的なガイドラインにどのようなかたちで反映していくかについて議論し方向性をまとめ，具体的な項目を挙げる。
  3. できる限り多くのテレビ関連企業に参画を促し、意義と実効性のあるガイドラインのあり方についての議論を深める。
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国際人間工学連合PSE担当
担当 藤田　祐志 （株）テクノバ
事業計画
IEAとしては、NPO法人格取得に起因した規則類の整備、President Elect制度の導入などのガバナンスに見直しなど、重要な課題が山積している。PSE委員会は、専門家認定制度の国際相互認証、良好事例の教育利用、各国の人間工学教育プログラムにかかわるディレクトリーの見直しを推進するところであるが、いよいよ実質的な成果が求められる段階にあり、引き続きJESの絶大な支援を要請したい。

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子どもの人間工学委員会
委員長 小松原　明哲 早稲田大学
副委員長 江川　賢一 （財）明治安田厚生事業団
委員 岡田　明 大阪市立大学大学院
片瀬　眞由美 金城学院大学
田口　豊郁 川崎医療福祉大学
鳥居塚　崇 日本大学
西田　佳史 （独）産業技術総合研究所
宮本　勝 日本電信電話（株）
事業計画
  1. 平成22年度に引き続き、生活者としての子どもを視座に置いた人間工学の研究課題を明らかとする。
  2. この領域に関心のある有志からなるメーリングリストを組織し、意見交換を行う。
  3. ホームページを充実する。
  4. 大会の機会などにおいて意見交換と情報発信を行う。
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ニーズ対応委員会
委員長 榎原　毅 名古屋市立大学大学院
副委員長 岩切　一幸 （独）労働安全衛生総合研究所
幹事 山田 クリス 孝介 （独）産業技術総合研究所
委員 五十嵐　友子 （株）インターソフト
泉　博之 産業医科大学
大内　啓子 （財）日本色彩研究所
神田　直弥 東北公益文科大学
佐藤　廣幸 アイシン精機（株）
下村　義弘 千葉大学大学院
高橋　雄三 広島市立大学大学院
西平　宗貴 日本サムスン（株）
松岡　敏生 三重県工業研究所
松田　文子 （財）労働科学研究所
水野　有希 東洋学園大学
八木　佳子 （株）イトーキ
アドバイザー 斉藤　進 （財）労働科学研究所
酒井　一博 （財）労働科学研究所
三林　洋介 東京都立産業技術高等専門学校
外山　みどり （独）労働安全衛生総合研究所
吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
事業計画
Webサイト等を積極的に活用した人間工学の普及策と情報発信戦略を展開する。理事会、各種委員会・担当、各支部・研究部会などと連携事業を促進し、引き続き下記の活動を実施する。
  1. 企業における人間工学実務者や学生など、若手人材支援策を引き続き検討、情報発信する。
  2. 産学官民の協同・連携支援策として、「人間工学の領域・人材・組織・事例を繋ぐリレーショナル・データベース」の整備と提供を行う。
  3. 「学術戦略プロジェクト」の可能性や展開方法を継続検討しつつ、更なる人間工学領域の研究促進と活性化を図るため、人間工学研究の促進に必要なニーズ分析とその結果に基づく支援方策の検討・展開を行う。
  4. 国際人間工学連合／PSE担当（藤田祐志）の活動をバックアップする。
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企業の人間工学教育のあり方検討委員会
委員長 酒井　一博 （財）労働科学研究所
副委員長 易　強 静岡県工業技術研究所
幹事 松田　文子 （財）労働科学研究所
委員 榎原　毅 名古屋市立大学大学院
立川　公子 武蔵野大学
八木　佳子 （株）イトーキ
山田 クリス 孝介 （独）産業技術総合研究所
事業計画
  1. 企業における人間工学教育の内容を充実させるため、実践例をさらに積み重ねる。
  2. 特に、産業現場における安全衛生に関わる人間工学プログラムの開発を実践する。
  3. 「企業の人材育成プログラム開発委員会」において作成されたシラバスを精査し、企業の人間工学教育に関する具体的な方法論を実践例とともに示す。
  4. 本委員会の活動は23年度を最終とする。3年間の活動を総括し、企業の人間工学教育のあり方に関する提案を中心とした報告書を作成する。
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テレワークガイド委員会
委員長 吉武　良治 日本アイ・ビー・エム（株）
副委員長 北島　洋樹 （財）労働科学研究所
幹事 岩切　一幸 （独）労働安全衛生総合研究所
委員 大内　啓子 （財）日本色彩研究所
斉藤　進 （財）労働科学研究所
榊原　直樹 （株）ユーディット
外山　みどり （独）労働安全衛生総合研究所
西平　宗貴 日本サムスン（株）
事業計画
  1. 平成22年度に引き続いて、テレワークの健全な発展のために、日本人間工学会として取り組むべきこと、今後の方向性などを検討する。平成22年度は限られたメンバーからテレワーク実践の際に、工夫していることや配慮していることを収集・整理したので、さらに対象を広げた調査を検討する。
  2. 現在公開しているガイドラインの認知度を高める活動などを検討する。
  3. 日本テレワーク協会など関連団体や有識者と交流し、テレワークの現状や課題などをより深く理解し、本委員会の活動に役立てる。第52回大会では、以下のように学会外の有識者を招聘したシンポジウムを開催予定である。
    • 企画シンポジウム
      • 日時：2011年6月7日（火）10:00-11:00
        （第52回大会）
      • 会場： S会場（早稲田大学国際会議場）
      • テーマ： テレワークの健全な発展へ向けての人間工学の役割
      • 司会： 北島洋樹（労働科学研究所）
      • 発表1：「テレワークガイド委員会の活動概要と問題提起」　吉武良治（日本IBM）
      • 発表2：「テレワークと労働基準法」　中島康之様（社会保険労務士法人）
      • 発表3：「東日本大震災・計画停電時のテレワーク実施事例」　今泉千明様（日本テレワーク協会）
      • ディスカッションとまとめ
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学会制定ガイドライン
選挙管理委員会
委員長 堀江　良典（日本大学）
事業計画
一般社団法人日本人間工学会定款に規定する代議員及び役員選挙に関する業務を行うため、選挙管理委員会を設置する。
文科省科研費担当
担当理事 斉藤　　進 （財）労働科学研究所
青木　和夫 日本大学大学院
事業計画
｢人間工学」は、文部科学省科学研究費補助金の系・分野・分科・細目表において、生物学及び医歯薬学分野のキーワードとして記載されている。人間工学が本来果たすべき社会的・学術的役割の重要性から、「人間工学」をこれら以外にも分科細目表に採択するよう、学会として積極的に要望することを総会決議している。これに基づき、平成22年度に実施した内容のフォローアップ等を平成23年度に行う。
  1. 総合領域の分科に「人間工学」を採択するよう平成22年度に日本学術振興会へ提出した要望につき、文科省担当官等と情報交換を行う
  2. ニーズ対応委員会と連携し、学術的側面から人間工学研究を活性化する具体的方策を探る。
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報告書・提言
第53回大会担当
大会長 栃原　裕 九州大学
事業計画
【開催日】：2012年6月9日（土）、10日（日）
【大会会場】：九州大学大橋キャンパス
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