試験について

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試験情報はどこで確認できますか?

「認定試験情報」ページの応募要領よりご確認ください。
応募要領は毎年、4月末又は5月初旬からHP上にて公開しています。

認定試験のご案内

試験は年に何回ありますか?

現在、認定試験はA方式B方式ともに年1回です。
準専門家・アシスタントは年4回程度実施しています。
応募締め切りについては「認定試験情報」ページの応募要領よりご確認ください。

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A方式試験とB方式試験の違いは?

認定人間工学専門家資格試験には筆記試験・小論文・面接試験によるA方式試験と、原則として書類審査のみによるB方式試験があり、それぞれ応募資格が異なります。
詳細は「認定試験のご案内」ページをご確認ください。

認定試験のご案内

どのような方が認定を受けていますか?

■認定人間工学専門家
社会の第一線で人間工学を実践されている方、例えば会社や団体において人間工学分野の業務を担当されている方、大学で人間工学関連の研究・実践をされている方などです。

■認定人間工学準専門家
大学で人間工学関連の専門教育を受け、これから認定人間工学専門家の資格取得を目指している方、又は大学を卒業後、人間工学関連の仕事に携わり、将来認定人間工学専門家の資格取得を目指している方などです。

■認定人間工学アシスタント
短大・専門学校等で人間工学に関する専門教育を受けているか、企業研修等で人間工学を学び関心を持った方、実務で人間工学を活用したいと思う方です。

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筆記試験の勉強方法は?

筆記試験は人間工学専門資格認定試験ガイドブックより出題されます。
(形式が異なる場合があります)ガイドブックは「書類ダウンロード」ページよりダウンロードできます。

書類ダウンロード

認定人間工学準専門家に認定されていますが、認定試験(A方式)に応募する際に提出を省略できる書類はありますか?

はい、重複している書類(C-1,C-2)はすでに準専門家認定試験にてご確認済みですので提出を省略できます。また、認定人間工学準専門家の方は、受験料が半額となります。

大学院に在籍中の業務はカウントされますか?

大学院在学中(社会人大学院生を除く)の業務歴算定については以下の通りです。

  1. 修士(博士前期)課程は業務歴の算定に含むことはできません。
  2. 博士(博士後期)課程は業務歴として50%まで算定することができますが、原則として学位請求のための研究は人間工学の実務業績として算定できません。

B方式

応募資格の「実務経験がフルタイム換算で10年以上」とは?

応募書類D-2(業務歴整理シート)で計算して120ヶ月以上に達していることを確認してからご応募ください。

大学院に在籍中の業務はカウントされますか?

大学院在学中(社会人大学院生を除く)の業務歴算定については以下の通りです。

  1. 修士(博士前期)課程は業務歴の算定に含むことはできません。
  2. 博士(博士後期)課程は業務歴として50%まで算定することができますが、原則として学位請求のための研究は人間工学の実務業績として算定できません。
応募書類の記載について特に注意すべき点はありますか?

・複数の業務が同時期に重複する場合、業務歴の占める割合が合わせて100%を越えないようにご注意ください。【応募書類:D-1及びD-2】

・倫理については下記を事前にご確認ください。

人間工学研究のための倫理指針
(報告書・提言 | 発行者:一般社団法人日本人間工学会)


日本人間工学会認定人間工学専門家倫理規定

2018年度で応募終了とは?

認定試験B方式(原則として書類審査のみ)を2019年度より廃止します。
2018年度が最終の応募申込となりますので、B方式での応募をご検討中の方は、ご注意ください。
認定試験A方式(筆記試験、小論文、面接)は、引き続き毎年開催します。
ご不明な点は、機構事務局までお問い合わせください。


準専門家

提出するシラバスは受講年度のものでなくても大丈夫ですか?

いいえ、受講年度のシラバスを必ずご提出ください。

学生でも応募できますか?

はい、ご応募いただけます(要:卒業見込証明書)。
ただし、審査に合格した場合も、認定されるのは卒業後になります。

人間工学専門科目の例はありますか?

はい、「人間工学専門科目の例」がダウンロードページにあります。応募書類C-1(大学・大学院等における専門教育受講歴及び取得学位)を作成する際に参考にして下さい。
ここに載っていない科目でも、人間工学専門科目であれば申請することができます。

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